投稿者: ヒロコンドー

いやあ、ひどい。すっきりKOしたのを見たことがない。ビッグマウスのくせに、破壊力もないし、圧倒的な強さもない。買収だと揶揄される理由も納得感がありすぎ。計量の失敗は、わざとなんじゃないかな。

http://efight.jp/result-20131203_25215

▼IBF・WBA世界スーパーフライ級王座統一戦　3分12R
○リボリオ・ソリス（ベネズエラ/前WBA世界スーパーフライ級王者）
判定2－1　※114－112、113－115、114－112
●亀田大毅（亀田ジム/IBF世界スーパーフライ級王者）

WBA王者ソリスが前日計量で契約体重をクリア出来ず、失格となったため王座を剥奪されるというハプニングに見舞われた今回の統一戦。大毅が勝利した場合のみIBFとWBAの統一王者となり、敗れた場合は両王座が空位、ドローの場合は大毅のIBF王座防衛となる措置が取られた。

序盤はお互いにジャブを出し合う展開となり、3Rには密着した距離で打ち合う。ここはソリスのアッパーとフックが決まる。

4Rは大毅がジャブで距離を取り、ソリスが入ってくるとクリンチに持ち込む。5Rも大毅はジャブを使ったアウトボクシング。

7Rは再び両者密着してのパンチの打ち合い。大毅の左フック、左ボディがヒットするが、ソリスも右アッパーと左右フックを打つ。

8Rの1分過ぎ、大毅に左ボディを連打されたソリスはフットワークを使って距離を取り始める。しかし、9Rになるとソリスが接近戦でフックとアッパー。

勝負は最終12Rにまでもつれ込んだ。ソリスが接近してくるところに大毅の左フック、さらに左ボディ。ソリスはジャブで距離を取って、大毅と左フックを打ち合う。そして試合終了。

接戦の判定はジャッジ1人目がソリス、2人目が大毅、そして3人目はソリス。判定2－1で計量オーバーのため失格したソリスの勝利という結末となった。大毅のWBA・IBF統一王者の夢は叶わなかった。しかし、IBF立会人のリンゼイ・タッカー氏は前日に負けた場合はIBFの王座は空位と言い、この結果であれば大毅が防衛失敗となるはずであったが、試合後にリンゼイ・タッカー氏が会見で「本来のルールに基づき、負けても王座のまま」と発言。昨日の発言はミスであるとし、亀田の初防衛となった。

メチャクチャなことをするのは構わないけど、ある日突然、外面を整えて、聖人君子みたいに振る舞うのはどうかと思う。だから、そのまんま東も好きになれない。ビートたけしも片岡鶴太郎も同様。

そもそも、正論ってやつが嫌いなんですけどね。

http://shukan.bunshun.jp/articles/-/3288

 当日はこんな様子だったという。

「希望の巨人は桑田を指名した。頭の中が真っ白になったね。（中略）チームメートが『許せん』と言って、金属バットを持って桑田を探し回ったり」

結局、「西武に入ってよかったと思っている」とも語っているが、桑田氏にだけは思うところがあるようだ。

「なぜ引退後に早大の大学院へ進んだのかということだ。桑田が早大を断って巨人に入ったために、PLの後輩は早大進学のルートを断たれた。いまだに1人も入っていない。（中略）だから桑田の進学が信じられなかった。勉強したいなら別の大学へ行けばよかった。早大に行きたくても行けなかった後輩がいる。桑田が早大の門をくぐったら、彼らの思いはどうなるんや」

当時を知るベテラン記者はこう言う。

「清原の言うことは一理あって、早大大学院卒という学歴を活用して、桑田が球界の良識派然と振る舞う姿に、PLのOBをはじめ違和感を覚えている球界人は少なくない。かつては野球賭博疑惑すらかけられた彼が、統一球問題の第三者委員会の特別アドバイザーに選ばれたのも、早大進学でイメージが変わったことと無縁ではないでしょう」

職員の人が困らないように、うまく別の組織に異動させるなり、完全民営化させるなりすればいいと思う。今のままでは、もう、存在意義がないのは明白。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20131203-00000012-mai-soci

　ＮＨＫの最高意思決定機関である経営委員会が、ＮＨＫ執行部に対し、インターネットサービス充実のため、受信料制度の見直しを求めたところ、テレビがなくても全世帯から受信料を徴収する義務化を明記した回答文書を提出していたことが２日、分かった。

経営委員会は今年２月、ＮＨＫに文書で義務化を含めた受信料制度の見直しを要請した。番組を放送と同時にネットで見られるようになると、区別して受信料を徴収するのは現実的には困難だからだ。これに対し、松本正之会長（６９）をトップに理事ら計１２人で構成するＮＨＫ執行部は８月、「今後の方向性」として放送法を改正して「支払い義務化」を明記した回答文書を経営委に提出。文書は（１）すぐに義務化に踏み切る（２）現行制度のもとで支払率を上げ「世帯数の減少や物価上昇などによる努力の限界」に直面した後に義務化する－－の２通りの方法を示している。

全国の受信料支払率は現在、７３％台にとどまり、特に都市部で低く「負担が公平でない」と指摘されている。しかし、ＮＨＫ執行部には「９割以上の世帯から徴収できる制度的な保証がないと義務化は無理」として、未契約世帯に対する訴訟などで支払率アップを期す声が根強い。このため、９月に改めて経営委に提出した文書は「義務化」の末尾に疑問符を付け加えるなど、経営委にとって後退した内容となった。

義務化は、第１次安倍晋三政権で２００６年に総務相に就任した現官房長官の菅義偉（すがよしひで）氏が強く求めた。当時は、相次ぐ職員の不祥事による受信料不払いが急増しており、菅氏は「義務化で２割は値下げが可能」と国会で述べたが、ＮＨＫの橋本元一会長が難色を示し、結果的に見送られている。

文書について、ＮＨＫ広報部は「内容は非公開としており、回答は差し控える」とコメントしている。【土屋渓、有田浩子】

◇受信料

放送法に基づき放送を受信する設備があり、ＮＨＫと受信契約を結んだ世帯や事業所が負担する。携帯電話で見られるワンセグ放送も対象とされる。今年度事業収入の９６％を占める一方、４６３５万世帯の昨年度の支払率は７３・４％。都道府県別では、秋田の９５・７％をトップに、東京、大阪は６０％前後にとどまる。要因には若者のテレビ離れなどが指摘される。ＮＨＫは法的措置を強化しており、未契約世帯を訴えた裁判の控訴審判決で、東京高裁は１０月３０日、未契約世帯でもテレビがあれば通知後２週間で契約が自動的に成立する、との判断を示した。

◇服部孝章・立教大教授（メディア法）の話

受信料制度については、国会も総務省もＮＨＫもこれまでふたをして、あいまいなままほったらかしにしてきた。テレビからインターネットに移行する流れは止められない。受信料を払っていない人は多く、不公平感はあるが、義務化だけを急げば世論の反発を招きかねない。公共放送のあり方はもちろんのこと、ＮＨＫにとどまらない放送界全体の問題として、国会を中心に議論すべきだ。

こういうおばちゃんっているよね。ボクシングの世界チャンピオンとは思えない面白さ。地味にインパクトだけを追求している潔さが清々しいです。

http://www.asahi.com/

だからと言って、契約するわけではありませんけど、企業イメージUPにはつながったんじゃないでしょうか。（俺だけ？）